子供が社会人になるまでに掛かる養育費(教育費)

子供を育てるために養育費とその対策の概要が理解できます。

幼稚園・小学校・中学校・高校・大学の国立・公立・私立選択別の養育費(教育費)

子供が全て国公立を選択した場合のみ、3000万円以下に収めることができます。3500万円以下に収めるのであれば、大学だけ私立、もしくは、幼稚園・小学校・高校が国公立で、中学大学が私立といった文系ジグザグ型になります。

子供の成績・希望によって進路は変化し、国公立と私立が混じるジグザグ型になることを想定して予算を組むと良いでしょう。

他のサイトに見る子供が社会人になるまでに掛かる養育費

養育費に関しては、いろんなケースを見ていくことで、子供を育てるために必要なお金の感覚を磨くことができます。以下、4つの供述についてピックアップ致しました。

子育て・育児情報ブログ「イクブロ」よると

上乗せ分ははっきり言って読めない部分も多くなります。養育費を資産として多めに確保し、毎月積み立てて行くことが大事になります。結果、上乗せがなかった場合、貯め込んでいた養育費が余り、その余剰で家庭の生活を潤滑にすることが可能になります。

子育て・教育・受験の総合情報「ベネッセ教育情報サイト」より

毎月の養育費がかさむこともそうなのですが、養育費の恐ろしい点は、入学や卒業を繰り返す度に、その地点で一気に費用が掛かるということ。小さな結婚式を何度もするような感覚かもしれません。ボーナス払いのように1年の中で定期よりも大きな金額を貯金する月を2回～3回しておけば、大きな出費の時期にも対処することができます。

「教えて！GOO」の質問「子供が一人を成人まで育てた費用はいくらくらいですか？」への回答より

実際には月給20万円の社員を雇うには、倍以上の金額が掛かりますが、家庭は会社、家族は社員といった感覚は大切です。子供と一緒に居られる対価としての養育費と考えて、子供の幸せのために働く覚悟を持っていきましょう。

『PRESIDENT ONLINE』の「子どもの教育費、最低限でいくらかかるのか」より

現在の貯金が少ないからと言って必ずしも落胆する必要はありません。無利子の奨学金、授業料免除など、お金を掛けずに学校へ行く方法はたくさん存在します。ただし、3000万円を作らなければ、大学まで子供を送り出すことができなくなります。現実的に考えて、かなり難しいようであれば、副業を考える必要がありますし、副業を主業にできるレベルまで突き詰めて独立するなどの選択もあります。

全てを親が払うべきかは、家族の価値観で変わる

養育費すべてを親が払う必要があるかというと、その点に関しては、子供と親との決まり事、関係性、哲学によっても変わってきます。例えば、大学入学後は学費は出すけど、生活費は負担してもらうなど、事前に話し合いをきちんとしておくことも大事です。

奨学金を受給し、子供が卒業した後に、親が返還することで、お金を作る時期を遅らせるという手法もあります。子供のキャッシュフロー、経済状況に依存するのは良くありませんが、しっかり考慮することで、親も子も幸せな形になる打開策が見つかる可能性があります。